大手情報企業でもあるトムソン・ロイター社が今後金融機関の2割が仮想通貨へ参入検討と発表

大手情報企業でもあるトムソン・ロイター社が今後金融機関の2割が仮想通貨へ参入検討と発表

アメリカニューヨークのトムソン・ロイター社の調査によると、400社に対する調査の結果、そのうちの2割の金融機関が1年間以内に仮想通貨の取り扱いを計画しているということが明らかになりました。今のところ調査した企業については匿名で具体的には回答はされていません。

また、2018年に仮想通貨への進出を前向きに公言した企業の半分以上が参入する予定で50社以上の企業が今後半年間以内に新たに市場へ参入することが予想されています。

トムソン・ロイター社は先月からビットコインのセンチメントデータの提供も始めており、この調査結果が先月から盛り上がりを見せている仮想通貨市場に少なからず影響されているものと思われます。

一時は低迷していたビットコインやその他仮想通貨ですが、先月と同じように今後も値上がりが続く見通しで市場が更に成長するという専門家の前向きな声も出ています。

値上がりを予想する専門家らの提示金額として2万5000ドルから10万ドル(日本円で約270万円~1080万円)と幅広い予測となっていますが、どちらにせよ大手金融機関や今後参入が予想される企業などのマネーが市場の相場に大きく影響を及ぼすとみているようです。

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